老後２０００万円問題のためにできること

老後２０００万円問題が話題になっていますが、若い人が老後のことを考えることなんてそうそうありませんよね？

しかし、若い人でも副業でお金を稼ぐことができるようになったら、今だけで無く先のことを意識していくことが大切です。

今回は老後２０００万円問題のことを知りながら、自分の老後をリアルに想像していきましょう！

そもそも老後２０００万円問題って何？

ニュースなどで話題になっている老後２０００万円問題とは、２０１９年に金融庁が公表した報告書をきっかけにしたもので、老後を生きていくためには年金の他に２０００万円必要と言われたものです。

この金額は、夫６５歳以上、妻６０歳以上の夫婦のみの無職世帯がモデルケースになっているため、人それぞれ必要な金額は異なってきます。

ところが、この２０００万円という言葉が独り歩きしてしまい、誰もが２０００万円の貯蓄が無いと老後を生活できないと思ってしまったという背景があります。

まずは「自分の場合はどれぐらいの金額が必要か把握する」ということが第一歩と言えるかもしれません。

老後って何歳から？

皆さんは老後と聞いて、何歳からをイメージするでしょうか？

実は人によって６５歳だったり、７０歳だったり、８０歳だったりで、老後とは何歳からというはっきりとした定義はありません。

ただ、多くの人が持っているイメージとして、仕事が中心の生活を離れたときから始まると言うことが挙げられるのでは無いかと思います。

逆に言うと仕事が中心の生活を離れる、ということは定期的な収入が無くなるということなので、年金などの収入をベースとした新しい生活が始まるということでもありますよね。

仕事で定年を迎えたら老後というのは、一つの目安として考えることができるんじゃないかと思います！

老後にかかる最低銀の出費について

では仕事から離れてからの生活を想像してみた時に、どういった出費がかかるのかみていきましょう！

生活費

まず考えられる費用として、毎月の生活費（食費や住居費、水道光熱費、保健医療費、交通・通信費、教養娯楽費）などがありますね。

もしかすると、こういった毎月の出費以外にも、住宅のリフォーム資金や車の購入資金など様々な出費が重なるケースも考えられます。

十分な準備ができていない場合や予定外の出費があった時に、支払いが家計を圧迫する可能性が考えられます。

医療費

年齢を重ねれば重ねるほど、病気やケガで入院する可能性も増えていきますよね。

若いうちは多少無理をしても、病院にも行かないという選択肢を選ぶ人もいるかもしれませんが、やはり高齢者になると小さなことが命取りになる場合もあります。

生活のためのお金だけでなく、自分が長生きするための資金も準備しておく必要ががあります。

介護費用

もし老後に介護施設を利用する予定がある場合は、さらに費用がかかることが考えられます。

自分の面倒は自分で見ると思っていても、やはり体が言うことを聞かなくなってしまうことは誰にでも起こり得ることですよね。

介護費用についてはある程度補償される制度もありますが、家族に負担をかけたく無いということであれば、自分で用意するしかありません。が

老後２０００万円問題に対応するには？

先にも書きましたが、大切になってくるのは、自分は老後いくら必要なのか考えることだと思います！

自分は何歳まで働くのか？現時点で貯蓄はいくらあるのか？どういった生活をして、毎月の出費はいくらなのかリアルに調べてみることをお勧めします。

できるだけ若く元気な状態のうちに、しっかりと老後を見据えてマネープランを考えていけば、多くの人が抱えている老後の不安にも対応することができるはずです。

また、今後は年金年金支給額が減少する可能性もあるため、働けるうちはなるべく長く働くことや、できるだけ貯蓄しておくことも重要になってきます。

とは言っても、なかなか目の前の生活に追われて、老後のことなんて考える余裕が無いというのが現実ですよね。

僕も実際に老後のことを考えることができるようになったのは、ステルスYouTuberの収入が入ってくるようになってからです。

だから僕が考える順番として、老後のことを考える余裕を作るためにも、収入を上げるということが１番最初にやるべきことだと思っています！

収入を上げることができれば、先のことを考える余裕もできるようになりますし、稼いだお金を運用して老後に備えるということも可能です。

すでに老後が迫っているのに準備資金が足りないという人は、僕のように副業で稼げる方法を見つければ、不安に感じることもありません。

今の時代YouTubeアカデミーのような年齢や経験に関係無く稼げるスキルを身につけることができるので、ある意味「情報を得る」ということが、安心できる老後の近道かもしれません。

皆さんもそれぞれ自分の老後にどれだけ必要か考えてみると同時に、成長分野で収入を上げる方法を考えてみてはいかがでしょうか。